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学校法人日本医科大学

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生活習慣病特集  総論

生活習慣病パート2:総論

生活習慣病は、近年増加傾向にあり、その傾向は若年層にも及んでいます。現在、日本人の3人に2人が生活習慣病で亡くなっていると言われています。一方、若いうちから規則正しい生活を送ることで、生命に関わる重篤な病気を予防できるのも生活習慣病の特徴なのです。第一回目の「生活習慣病 医療政策と今後の医療」では、生活習慣病を取り巻くマクロな環境やこれから必要な医療体制などについてお伝えしました。そこで、第二回目の「Webマガジン特集:生活習慣病 総論」では、臨床的な視点から、生活習慣病とはどういう病気で、なぜ怖いのか、そして、日本や海外でどのような課題があるのか、などについて、日本医科大学付属病院総合診療センターの初代センター長を務められた日本医科大学名誉教授で現在は国際医療福祉大学教授の加藤 貴雄(かとう たかお)氏に、お話を伺いました。


生活習慣病とは?

図1:生活習慣病に含まれる病気現在は一般的になった「生活習慣病」という名称ですが、以前は「成人病」と呼ばれていました。高血圧や糖尿病など、成人病と言われる病気は、「大人がかかる病気」と考えられてきたからです。しかしその後、若年者や子供でも同様の病態を発症することや、発症の原因として、日頃の生活習慣の乱れや偏りが引き金となることがわかってきました。そのため、国の方針として、1990年代半ばに成人病という名称を生活習慣病に変更したのです。それに伴い学会名も「日本成人病学会」から「日本成人病(生活習慣病)学会」に改められました。

 

 


生活習慣病は、一般的には、「食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒などの生活習慣が、その発症・進行に関与する疾患群」と定義されます。したがって、「生活習慣病」は単一の病気や状態を指すのではなく、さまざまな病気の総称なのです。たとえば、高血圧、糖尿病、脂質異常症(高脂血症)などは代表的な生活習慣病ですが、他にも痛風、脂肪肝、肥満症、あるいは直接死に至る心筋梗塞や脳卒中などの非常に怖い病気も生活習慣病に含まれます。さらに、大腸がんなどの一部のがんも、食事や運動不足などの生活習慣が原因となることが分かっていますし1)、最近注目されているCOPD(慢性閉塞性肺疾患)は「タバコ病」と言われるように、喫煙習慣がその発症に大きく関わっています。このように、生活習慣は私たちが普段目にする病気の多くに、深く関わっているのです(図1)。

 


生活習慣病が怖い理由

生活習慣病の代表的疾患として、糖尿病、高血圧、脂質異常症の「3大疾患」が挙げられます。しかし、生活習慣病の怖いところは、これらの病気が単一で発症して悪さをするだけでなく、多くの場合、いくつかの生活習慣病が段階的に併発・合併することで生じる結果にあります。複数の生活習慣病が段階的、連鎖的に発症することで、より重篤な状態に陥りやすくなるのです。

たとえば、糖尿病になると血管に障害が生じやすくなり、「末梢動脈疾患」という病気を合併することが多々あります。その結果、仮に足の血管が障害されれば、「壊疽」という下肢が壊死した状態に陥り、治療上、下肢の切断が必要になることもあります。また心臓の筋肉(心筋)に血液を送る動脈(冠動脈)に血流障害が起きると、心筋に酸素が届かず、狭心症や、最悪の場合は心筋梗塞など、命を失う病気に進行してしまいます。

あるいは、「肥満症」によって、首の周辺に脂肪が付着すると、気道が狭くなり「睡眠時無呼吸症候群」という状態になることがあります。この病気は患者さんの夜間の睡眠を妨げ、その結果日中とても眠くなります。この状態が続くと血液中の酸素濃度が日常的に低下し、高血圧や動脈硬化が進み、狭心症、心筋梗塞、脳梗塞になる可能性が高まるのです。

このように、生活習慣病の怖いところは、単一の疾患のみならず、複数の疾患を併発する結果、それが歯車のように連鎖的に進行し、最後には重篤な病気に進展してしまう点にあります(図2)。

図2:連鎖する生活習慣病

さらに別の切り口でみてみると、生活習慣病の問題点として、複数の生活習慣病が同時に発症することで、重篤な疾患へ進行する確率が飛躍的に上昇する、「複合リスク」の点もあげられます。たとえば、糖尿病や脂質異常症では、それぞれの疾患に単独でかかるよりも、糖尿病と脂質異常症を併発している方が、狭心症や心筋梗塞になる確率が何倍も高まるのです。

図3:生活習慣病と複合リスクまた、高血圧と不整脈を併発すると、脳梗塞になる確率はそれぞれを単独で発症するのに比べてずっと高くなります。このように、複数の生活習慣病が互いに併発・合併しやすいという特徴に加えて、併発することで誘発される「複合リスク」によって、重篤な疾患に進展する確率が、数倍から10倍近くも高まってしまうのです(図3)。

近年、高齢化や食生活、そしてライフスタイルの変化に伴い、日本における生活習慣病の罹患率は増加しています。そして、その結果、生活習慣病は医療のみならず、社会的にも大きな問題になっているのです。


世界で増加する生活習慣病

図4:疾病負担の大きい病気(1990年と2010年)さて、世界に目を向けた場合、生活習慣病はどのように位置づけられているのでしょうか?

一つの答えとして、2012年12月に発表された、著名な医学雑誌である「The Lancet」の大規模共同研究の結果をお示しします2),3)。このGlobal Burden of Disease (GBD)と呼ばれる共同研究は、世界保健機関(WHO)やハーバード大学公衆衛生大学院、世界銀行などが中心となり進めている国際的な共同研究活動です。この研究は、さまざまな「病気」や「リスク要因」によって、世界でどの程度の社会的損失がもたらされているのか、について分析をする世界的な疾病負担研究です。疾病負担を表す指標としては「障害調整生命年(DALY)」を用います。DALYとは、病気や障害によって「失われた健康的な年数」を指します。

 

そして、この研究の最新版、Global Burden of Disease Study 2010 によると、187カ国の死亡・障害・病気のデータを詳細に分析した結果、2010年において、もっとも疾病負担が大きく、人々の健康的な年数を奪う病気は「虚血性心疾患(狭心症や心筋梗塞)」ということが分かりました。また2番目以降は「下気道感染症」「脳卒中」「下痢症」「HIV/AIDS」と続きます2)。一方、20年前の1990年を見てみると、疾病負担が最も大きかった病気は「下気道感染症」で、その後「下痢症」、「早産に伴う合併症」「心筋梗塞」「脳卒中」と続きます。すなわち、この結果から、日本のみならず、世界的にもここ20年あまりで疾病構造が変化したことが分かります。感染症や出産に伴う病気が減る一方で、現在では世界中で虚血性心疾患や脳卒中などの生活習慣病が増加し、人々の健康的な生活を脅かしているのです(図4)。
 

図5:疾病負担の大きいリスク要因(1990年と2010年)また、さまざまな「リスク要因」が健康にもたらす疾病負担の分析をみると、1990年に最も疾病負担の大きかったリスク要因は「子供の低体重」で、その後「大気汚染」、「喫煙」と続きます。一方、2010年でもっとも疾病負担の大きい要因は「高血圧」でした。そして、その後「喫煙」、「アルコール摂取」と、やはり生活習慣に関係するリスク要因が続きます3)。このことからも、20年前と比べ、如何に生活習慣を原因とするリスク要因が世界で増加し、人々の健康寿命を短くし、大きな問題になっているのかが分かります(図5)


若年化する生活習慣病

また、最近私が診療していて感じるのは、生活習慣病の発症年齢が非常に若年化してきたことです。以前であれば、生活習慣病は高齢者に多かったのですが、最近は30代を中心に、生活習慣病、特に、脂質異常症や糖尿病を発症する方が増えていると感じます。また、心筋梗塞も、昔は高齢者や中高年の病気という印象でしたが、最近では20代でも心筋梗塞になる人がいます。そのような方の冠動脈を観察すると、しっかりと動脈硬化が進んでいるのです。少なくとも日本では、生活習慣病の若年化は進んでいると思います。これは非常に良くない状況です。

生活習慣病の若年化が起きている理由としては、おそらく、ライフスタイルの変化、特に食生活の欧米化の影響が大きいと思います。欧米では小児肥満が非常に大きな問題になっていますが、日本でも幼少時から続く過剰な脂質摂取と糖分摂取が影響していると考えられます。加えて、昨今の不景気によって、仕事における土日出勤など過重労働が増え、食生活が不規則になっているなど、若い人たちの外部環境が悪化していることも関係しているかもしれません。わが国では、全体的に生活習慣病が発症しやすい環境になっていると感じます。

生活習慣病になる要素はだれでももっています。遺伝的な要因も多少ありますが、基本的には生活習慣という、環境要因が大きな原因となって発症するのです。その意味でも、生活習慣病は個人だけで対処するのではなく、国全体として対策をとる必要があるのです。


生活習慣病と医療費

図6:医療費に占める生活習慣病の割合 図7:生活習慣病の医療費(男女別・入院外来別)生活習慣病は、医学的に見ると、先述した通り「疾病の連鎖」や「複合リスク」によって、心筋梗塞や脳卒中など重篤な病気に進展するという問題があります。また、近年は世界的にも生活習慣病が増加し、人々が健康にいきいきと暮らすための健康寿命を奪う原因の一つになっています。

一方、生活習慣病を社会的観点から見てみると、また別の問題が浮かび上がってきます。それは国民医療費の問題です。生活習慣病は非常に医療費がかかる病気なのです。現在国民医療費は総額37兆円ですが、そのうち、歯科診療や薬局調剤などにかかる費用を除いた、純粋に一般診療に使用した「一般診療医療費」をみると、年間約27兆円です。一方、主な生活習慣病にかかる医療費は約8.7兆円であり、一般診療医療費の1/3近い割合を占めているのです(図6)。

また、生活習慣病の3大疾患である高血圧、糖尿病、脂質異常症に加えて「肥満」というキーワードで構成される、いわゆる「メタボリック症候群」の医療費を見てみると、図7のように、入院でも外来でもメタボリック症候群の患者さんの方が、より多くの医療費を使用していることが分かります(図7)。

このように生活習慣病の診療には非常にお金がかかるのです。したがって、国家財政の厳しいわが国においては、医療費適正化という社会的な側面からも生活習慣病対策が急務であり、特に病気を未然に防ぐ「予防」という観点がとても大事になってくるのです。

 


生活習慣病の予防について

ここまで、生活習慣病という病気の怖さや、国内外における課題などについてお伝えしてきました。

それでは、どのようにすれば生活習慣病にならずに済むのでしょうか?おそらく多くの人が考えることは、「日頃から規則正しい生活習慣をおくること」だと思います。しかし、そのためには、何が「正しい生活習慣」なのか、を知る必要があります。

そこで、政府は広く国民に対して生活習慣病予防について知ってもらうために、2000年に「健康日本21」という健康対策を作成し、生活習慣病にならないために日常生活上、気をつけるべき生活習慣を示し、目標とする指針を設定しました。たとえば、成人の食塩摂取量を1日10g以下に抑えることや、日常生活における歩数を増加させるために、成人男性であれば1日9,200歩以上は歩く必要があること、または喫煙率0%を目指すことなど、一般的な生活習慣(栄養、運動、休養、タバコ、アルコールなど)について目標値を設定し、国民向けにキャンペーンを展開したのです。しかし、これまでの目標達成度を見ると、10年以上続いた対策も道半ばであることが分かります。まだまだスピードが足りないのです(図8)。

図8:健康日本21における、取り組むべき課題例

 

図9:生活習慣病の発症リスク私が、日頃の診療において患者さんに良くお話しすることがあります。それは、生活習慣病の発症を防ぐためには、右図にあるように、発症リスクが高くなる方向に傾かないよう、バランスをふまえて日々の生活を送りましょう、ということです。生活習慣病の発症は、ストレスや過度の飲酒、喫煙、過労、睡眠不足、といった悪い生活習慣がもとになり体が高リスク側に傾いた結果、高血圧や糖尿病などの疾患に発展して行きます(図9)。

 

 

図10:生活習慣病の発症リスクしたがって、これら悪い生活習慣を減らしつつ、規則正しい生活、適正な栄養管理、そして適度な運動と休養、といった良い生活習慣を心がけることで、バランスを低リスク側に傾かせ、生活習慣病の発症を防ぐ必要があるのです(図10)。まさに、「生活習慣」の改善こそが、病気予防の第一歩になるのです。

 

 

 

図11:生活習慣病の発症リスクまた、ここで特に強調したいのは、右図にあるように、生活習慣病では病気に対する治療のみを行うだけではリスクは高いままで、不十分である、ということです(図11)。生活習慣病では、治療と同時に必ず生活習慣を改善する必要があります。そのためには、われわれ医療関係者も、ただ単に診察をして薬を出して治療をする、というだけでなく、治療と同時に、患者さんが抱えるストレスの軽減や禁煙の推奨、過労の解消など、生活習慣の改善についても積極的に指導して行く必要があるのです。

 


生活習慣病予防における3つの柱

それでは、生活習慣病の発症リスクを下げるために必要な、理想的な生活習慣の「3つの柱」についてお話ししましょう(図12)。

図12:生活習慣病の予防1つ目の柱は「規則正しい生活」です。たとえば、仕事をされている方であれば、可能な限り過重労働を避け、定時出社、定時退社をこころがける。睡眠時間は最低6時間とり、禁煙を徹底し飲酒も適量に、といったことです。仕事が忙しいとついついおろそかになってしまいますが、生活習慣病を予防するために基礎となるのが、規則正しい生活です。

2つめの柱は「適正な栄養管理」です。これも基本的なことですが、忙しいとつい忘れがちです。朝食をきちんと摂ること、肉に偏らずに魚も摂る、野菜や果物をしっかり1品以上摂ることなどです。日本人は特に塩分摂取が多いので、なるべく薄味にする配慮も必要です。また昼食は麺類だけ、という人も多いですが、それだとタンパク質が足りません。あぶら身の少ないお肉や魚で、しっかりと良質のタンパク質も摂りましょう。栄養素のバランスを考えた食生活が大切です。そして、ゆっくり時間をかけて楽しみながら食事をしましょう。

3つ目の柱は「適度な運動と休養」です。現代人は非常に運動不足になっています。したがって、最低1日1時間は歩いたりして、うっすらと汗をかく程度の運動をしましょう。ハードな運動である必要はありません。ちょっと早足のウォーキングやエアロビクスなど、心肺機能に負担をかけない運動が理想的です。仕事が忙しい人は通勤時間をうまく使うといいでしょう。たとえば少し早めに家を出て、一駅前でおりて職場までゆっくり歩くなど、色々と工夫をすると良いと思います。毎日少しずつ続けることが大事です。適度な運動をすることで、代謝が改善され、生活のリズムが作られ、自律神経系のバランスが整えられます。

また、適度な休養も大事です。仕事の合間には目を休め、昼休みには外で気分転換をしましょう。精神的なストレスを軽減することがなにより大切です。運動と休養をバランスよくとり、ストレスフリーな生活を心がけましょう。
このように、生活習慣病にならないためには、特別なことをする必要はないのです。ここに紹介した3つの、地味ですが大事な生活スタイルを習慣づけることで、多くの生活習慣病が予防できるのです。


生活習慣病の検査と診療

生活習慣病は多岐にわたるので、診断するためには網羅的な検査が必要になります。一般的に職場で受ける健診は必要最低限のものです。そのため、できれば30歳を超えたら、人間ドックなどで一度は全身的なチェックをして欲しいと思います。

生活習慣病の3大疾患である高血圧、糖尿病、脂質異常症を調べるために必要な検査としては、診察、血圧測定、心電図、空腹時血糖、尿糖、HbA1c、総コレステロール、中性脂肪、善玉コレステロール(HDL-コレステロール)、悪玉コレステロール(LDL-コレステロール)、などがあります。また他にも脂肪肝などを調べるための肝機能検査、COPDを調べる呼吸機能検査や胸部レントゲン検査を始め、視力検査、聴力検査、便潜血検査、超音波検査、内視鏡検査などなど、生活習慣病に関係する検査はいろいろあります。このうち、多くは職場健診でも実施されていますが、超音波検査や胃透視検査、内視鏡検査などは実施していないこともあるので、一度はこれらの検査も受けるようにしてください。

さて、実際に健康診断で「要精査」の判定を受けると、精密検査が必要となり、医療機関を受診することになります。しかしながら、生活習慣病では、先述したように患者さんは複数の疾患を併発していることが多く、最初から診療科を特定することは難しいのです。そのため、まずは最初の窓口として「総合(診療)内科」、もしくは「一般内科」と標榜されている診療科を訪ねてみることをおすすめします。


総合診療科とは?

図13 総合診療科イメージ当院にも「総合診療センター」がございますが、総合診療科とは、複雑に専門分化された現代医療において、患者さんにとって分かりやすく、かつ的確な総合診療を提供することを目的とした診療科です。したがって、複数の病気を持つ患者さんを、素早く的確に診断し、対処すべき病気の優先順位を決め、より専門的な医療が必要な場合には、他の専門各科に紹介します。総合診療科は、緊密な院内連携によってそれぞれの患者さんに最適な医療を提供する機能を担っているのです。

たとえば、健診で「血圧が高め」と指摘された方が総合診療科を受診されたとします。このような場合、詳しい検査を進めると、実は高血圧だけでなく、動脈硬化や心臓肥大も見つかり、また糖尿病も予備軍である、ということが非常に多くみられます。すなわち、ある生活習慣病をきっかけに別の生活習慣病が見つかるというパターンです。総合診療科は、このような場合に、大変有用です。患者さんを総合的に診療し、優先されるべき診療科との連携診療体制を構築することできるからです。

ただし、現時点ではすべての医療機関に「総合診療科」がある訳ではありません。その場合最初は内科、特に「一般内科」と呼ばれている診療科を受診するのが良いと思います。


最後に

生活習慣病の増加は、日本のみならず世界的にも大きな課題となっています。また、今後は若年者の発症が問題になる可能性もあり、対策が急務です。一方、生活習慣病は日頃の生活習慣に気をつける事で、多くの場合、予防が可能です。われわれ一人一人が生活習慣病を「予防する」ことの重要性を理解し、普段から規則正しい生活をこころがけることがとても大切だと思います。


1) Wei EK, et al. Comparison of risk factors for colon and rectal cancer. Int J Cancer 2004; 108: 433- 42.

2) Murray C, et al. Disability-adjusted life years (DALYs) for 291 diseases and injuries in 21 regions, 1990—2010: a systematic analysis for the Global Burden of Disease Study 2010. The Lancet, Volume 380, Issue 9859, Pages 2197 - 2223, 15 December 2012

3) Lim S, et al. A comparative risk assessment of burden of disease and injury attributable to 67 risk factors and risk factor clusters in 21 regions, 1990—2010: a systematic analysis for the Global Burden of Disease Study 2010. The Lancet, Volume 380, Issue 9859, Pages 2224 - 2260, 15 December 2012

(この記事は2013年1月取材時点の情報です)

 


 

プロフィール

加藤貴雄
加藤 貴雄Takao Kato

日本医科大学名誉教授


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こちらの記事は「意気健康 05秋号」の生活習慣病特集に掲載されたものです。